弁護士に依頼して離婚の話を進めていく際には，それが協議であれ調停であれ，代理人を通じて交渉・話し合いをしていくことになります。そのため，夫婦で話を直接することはなくなります。

　こう言った状況は，夫婦間で感情的な対立が大きい場合・離婚するかどうか，親権，お金の問題などで対立が大きく話が全く夫婦ではできない・進まない場合には有効な方法といえるでしょう。

　夫婦の間で直接ご本人で落ち着いて話ができている場合（調停はこれができないために申し立てをしているものです）には，弁護士を依頼する必要まではないと思われます。かえって，妻側が身構えることもあり話が長期化する可能性もあるためです。ただし，後で触れますように交渉などの依頼をしなくても相談はした方がいいように思われます。

　先ほどの話はあくまでも交渉などを依頼するかどうかという話になります。これに対して，相談自体はした方がいいでしょう。実際，ご自身が置かれた状況・話し合いで決めていこうとする点への見通しや法律的に見てどうなのかという把握等は，以下にご本人同士で話をする際であっても，必要と考えられるためです。

　インターネットで情報を集めて対応をしていくのも一つの方法です。ただし，記事からの情報は相談と異なり，「応答」がない点は把握しておいた方がいいでしょう。

　その時にはいいと思って話を決めても，後になって実はおかしいことに気付いたとしても，取り返しがつかない可能性もありえます。こうした事柄を防ぐためにも，話し合いのポイントとなる場面や迷った場面，最後の取り決めを書類でする場合にはその内容等は弁護士などの専門家に相談をした方がいいでしょう。

　もちろん，継続的に弁護士への相談を依頼するという意味での依頼はありえるでしょう。

　妻側が先に交渉などを弁護士に依頼している場合もありえます。この場合は，当然ご夫婦同士で話をできないことになります。妻側が専門家が交渉に関わってくる点をどう考えるかがポイントになってきます。

　ご自身で情報を集めて対応するという考え方もありえます。専門家相手に自分で交渉をするのはしんどいというお考えであれば，弁護士に交渉などを依頼するということもありうるでしょう。

　結局は，ご自身の判断が重要になりますが，弁護士の利用も方法の一つにはなりえます。