妻側も何の理由もなく離婚を切り出すことは少ないと思われます。もちろん、その理由とするところが納得のいく話なのか・納得のいかない話なのかは別です。少なくとも、どんな理由で離婚をしたいのか・離婚への決意の程度はどの程度なのかを探っていかないと今後どうすればいいのかはわかりません。
　
　そのため、直接話ができるのか・既に代理人弁護士を通してになるかは別として、その理由や離婚への決意の程度を確認をしてみるのはどう行動するかの一つの手助けとなるでしょう。

　一般には、代理人弁護士をつけてまで離婚の話を妻側がしてくる場合には、離婚への決意の程度は相当程度大きいと考えられます。そうはいっても、ご自身に修復がしたいという考えが強い場合には、無理に諦めればいいというわけではありません。一生の問題ですから、納得がいかないというのは避けた方がいいでしょう。

　ただし、現状どの程度の修復の見通しがあるのか・今後修復をするか・離婚をするのかの話をしていく際に負担として負っていくものは何かを把握していく必要があるでしょう。
修復の見通しはケースごとの事情によりますから、ここでは負担について触れておきます。

 　妻側から離婚の申し出がなされる場合に修復を求めれば、話の折り合いはすぐには尽きませんから長期化します。その際に、妻側から生活費（婚姻費用）の支払いを求められることは多く、状況によっては生活費（婚姻費用）の支払いのための調停を申し立てられることもありうるでしょう。こうした生活費（婚姻費用）の支払いは最終的に復縁するか・離婚が成立するかまで続くことになりますので、お金の負担に関する準備は必要です。また、離婚が成立しないこと≠復縁ではありませんから、こうした点も踏まえて、今後の行動を決めていくことが必要になります。